重要事象解消とコロナショック
こんにちは。ピクセルカンパニーズ 吉田弘明です。やっとブログのパスワードを思い出すことができましたので、久しぶりですが更新したいと思います。
先日、香港の友人からのお誘いもあり、小型船舶1級のライセンスを取得しました。4日間の講習を受講しましたが、受講しながら、経営と航海は似ていると思った次第です。
Twitterにて
「只今パンデミックにより上空は暴風雨に見舞われておりますが、必ず天気は変わります。今できる暴風雨対策を行い目的地に進んで行きます。目的地への直線距離と実航航路は環境によって違います。私達の目的地はIRのど真ん中。船舶免許を受講をしながら改めて決意しております。」
本決算では重要事象の解消をしたことは前期の大きな目標でございましたので、それを達成できたことは今後の経営環境の改善に繋がりますし 一先ずは安心しておりました。
そんな矢先、コロナウイルスの世界パンデミックの発生。世界各国政府の現状と対策は少なからず異なりますが、外部環境が大きく変化があった以上、今までとは異なる経営方針を展開していかなくてはならないと思っています。
ラスベガスも今現状閉鎖状態であること、マカオにおいても来場者が激減状態が続いていることを踏まえ、IR業者やリゾート企業の財務体質も悪化することが安易に予想されます。
こんな環境ではありますが、私達だけがこのような状況に陥ってるわけでもありませんので、3/27の株主総会後の新体制で どこに新たな企業のリソースを振り分け、集中し、どう目標の増収増益をこの環境のなか実行していくか。激動の1年が始まろうとしています。いや、もう既に始まっています。
ですが私達が目指しているのは日本IRのど真ん中。それは変わらずの指針でありますので、このどうにかこの暴風雨を乗り越え、現状打破するために、ポジティブにマインドも切り替え、目的地を目指したいと思います。
コンソーシアムへの参画準備は進んでおります。どこの地方自治体にどのようなメンバーでRFPを行うかを今年は発信していきます。
3Q決算説明動画と日本IRへの見解
3QからYouTubeを使って事業説明を配信することにしました。リンクを貼っときますので見てない方は視聴していただければと思います。
日本IRについて、先日国政から発表がありました。日本IRのスケジュールについてです。
IR整備法第9条第1項の規定に基づいて国土交通大臣の認定を申請しようとする都 道府県等は、IR整備法第9条第10項の規定に基づく政令で定める期間内(令和3年1 月4日から同年7月30日まで)にその申請を行わなければならない。
現在この案に対してパブリックコメントを取っている最中ですが、大きくずれることはないと思います。来年初めには内閣府直轄のカジノ管理委員会も発足し、人事も決定しました。想定より速いスピードでIRの開始に向けて整備が進んでいます。
2021年1月から7月の間に地方自治体は国にIRを行いたいと申請しなければなりません。ではIR誘致を希望する地方自治体は来年の2020年に何をしなければいけないかを説明します。
地方自治体はRFCを完了させてパートナーを決めること。パートナーとは、外資IRカジノオペレーターを中心に組成するコンソーシアムのことです。既にRFCの期日も発表している地方自治体があります。準備が早いのは3箇所。大阪横浜長崎です。大阪ですと今手を挙げている外資オペレーターはMGM ゲンティン ギャラクシー。横浜や長崎に興味があるオペレーターも公表されていますね。
地方予選が始まるイメージです。地方自治体がどのコンソーシアムと組むかを決めるのです。
大阪ですと最有力候補と言われるMGMとオリックス中心にコンソーシアムを組成するでしょう。そのコンソーシアムには複数の企業が参加するでしょうし、コンセプトを設計するうえで、たくさんのアイデアを盛り込むわけです。
ゲンティンやギャラクシーも色々なアイデアをだして大阪に選ばれる努力をするでしょう。
地方自治体はどのコンセプトなら、その自治体に相応しく、且つ2022年に申請予定である複数の自治体に勝てるかを見極めなければならないんですね。たった日本にIRができる場所はたった三箇所ですからね。
いま準備が進んでいるのは大阪横浜長崎です。
他にも検討している自治体はあります。検討するのも早々に終わらせて判断しないともう間に合いません。たった一年しかないんですからね。コンセプト作りて時間かかるんですよ。総投資額が都市型ですと一兆円。地方型でも5000億なんですから こんなビックプロジェクトのコンセプトをコンソーシアムに参画するメンバーの合意を得ながら確定させるんですよ。1年なんて時間はあっという間に過ぎ去ります。
北海道や千葉市、北九州市の首長判断が気になります。さっさと手を挙げないと他の自治体には勝てませんよね。だってコンセプト作りやメンバー集めに時間かかるわけですから、逆算すると、今年の年末から来年の初旬にかけて判断しきれない自治体はもう三箇所には入れないと思います。間に合ったとしても準備不足が露呈し国には選ばれません。
こんな感じで今後も日本IRがどう動くかを注視しながら、ピクセルカンパニーズもどのコンソーシアムに参画できるかのチャンスを探してるわけであります。今年は黒字で着地し、来年はコンソーシアムへの参画を目指していきたいと思います。私達をコンソーシアムへ参画させるメリットは多いにあると考えます。日本のIPを使ったゲーミングを提供できるてことは日本文化の発信なのですから。今年もあと1カ月ですが引き続きピクセルカンパニーズの応援宜しくお願いします。
IR誘致合戦の始まり
日本にIRができるのはいつなのか。早ければ2024年くらいになるでしょう。来年1月を目処に政府からIR基本方針が発表されます。その直後から各地で熾烈なIR誘致合戦が始まるわけです。地方自治体の中には長崎県や大阪のように基本方針を見越して表明をしている地方自治体もあれば、水面下で準備をしてまだ首長が手を挙げていない横浜や千葉のような地方自治体もあります。日本にIRができるのは三箇所です。立候補できるメンバーは知事もしくは政令指定都市の市長のみ。言わばIRとは巨大権益であります。その巨大権益を獲得するための地方自治体同士の戦いが始まるわけです。
まず何故巨大権益かと言うと、GGR（グロス ゲーミング レベニュー ググれではないです。）というカジノゲーミングで得た粗利に対して30パーセントもの税率が課税されます。そのうちの半分ずつを国と地方自治体でシェアするわけです。その粗利から販管費を引いて利益がでた法人にその後法人税も通常通り課税される。言わば地方自治体にとって巨額の税収が得られる可能性と大きな雇用が生まれるプロジェクトなわけです。法人税とは 本社があり登記されてる場所で課税されるのが通常ではありますので、地方自治体からすると法人税も収益源になるわけですね。
まさにドル箱。国策である地方創生、インバウンド人口の拡大という錦の御旗をかかげ、各自治体が熾烈な戦いを繰り広げるわけです。ちなみにシンガポールサンズを事例にすると、シンガポールサンズの初期投資額は約8000億円規模でEBITDAが現在約2000億円規模。
このような既得権益を競い各自治体が勝負をします。来年の基本方針で明確にはなると思いますが、IR整備法２条にはこう明記されております。中核施設1号は国際会議場 2号展示場 3号日本の観光魅力増進 4号送客施設 5号宿泊施設。海外コンテンツは非中核の6号。
ここで重要なのが3号と4号。他の1.2.5号では差別化が難しい。なぜならば箱物だからです。どのオペレーターも有名な建築士いれて大手ゼネコンに作らせるからです。よって3号と4号をどう構成してプレゼンテーションするかが国土交通省の選定基準スコアリングに大きく影響されるわけです。
要は3号4号のスコアリングを獲得するためのコンテンツ勝負です。
面白くなってきました。ピクセルカンパニーズは日本のアニメやゲームコンテンツを前面にだしたスロットマシンを開発しています。日本文化を表現できるわけです。カジノにさえ差別化を行うこともできてしまう。まさしく3号の基準です。私たちの狙いはコンソーシアムへの一部参画とオペレーターへのゲームの販売です。各国から多くのオペレーターが参入を希望して日本に訪れています。営業しやすいわけです！なので今回8/8の日経新聞主催のIR大阪フォーラムにも協賛させていただきました。新しい出会いがあるでしょう。非常に楽しみなイベントです。
話を少し戻します。
では各地方自治体のIR誘致状況を一部確認してみましょう。
まず北海道 苫小牧
北海道は地方政治経済界が安定している 日本文化の発信を目的とした観光資源が豊富 森ビルが広大な土地保有。これらがメリット。送客施設の拡充をどうプレゼンし他のエリアに劣る経済規模をカバーできるか。ここが北海道の弱点
大阪 夢洲
大阪は全条件において他の地方自治体と比べて誘致条件が揃っている。巨大権益を獲得するためにオペレーター達のガチンコ勝負。どのオペレーターを大阪が選定するのか。地元の経済界をより多く巻き込んだオペレーターが選定されるでしょう。サンズ VS MGM の熾烈な戦いが予想される
関東圏
関東圏候補としては横浜と千葉。横浜のドン藤木一族の動向や市民の反対をどう落とし所をつけて市長が手を上げれるか。あげたら強い。千葉は商工会議所のトップ層を中心に市長を後押し。東京ディズニー方式で 千葉の名を捨て実を取る東京IRを自称する戦略でしょうね 千葉市民なのでわかる笑
九州圏
長崎は誘致準備は他県と比較しNO1。HIS澤田氏の動向注視。経済規模送客施設やシナジーが弱い。ダークホースは福岡県北九州市。市長が手を挙げれるか。九州全土と中国地方の経済圏を取り込める。公共インフラ完備。福岡県の派閥関係や政治的進捗がスローなところが問題。
このように各地のIR誘致合戦はすでに始まっています。2024年の開業を前提にして逆算すると建設期間で3年。2020-21ていう来年の年はコンソーシアムの組成する準備をする年であります。すなわち投資準備をする年であることです。なのでまだ皆様 先でしょと思っているIRは来年激動の一年になると私は考えています。
地方自治体もオペレーターも整備法3号4号のために何をするか何を準備するか それに対しピクセルカンパニーズは何を提供できるか。国土交通省は三箇所の地方自治体を選択し、地方自治体はどのオペレーターを選択し オペレーターはどのようなコンテンツを用意するか そんな戦いが既に始まっているわけです。
週刊ダイヤモンドへの大反論
週刊ダイヤモンド6/22倒産危険度ランキング13位にピクセルカンパニーズの名前がのりました。株式会社ダイヤモンドの編集部が財務分析をした結果だそうです。
他のランクインした企業、数社は記事内に大反論の記事を設けていましたが、弊社には取材申し込みがなかったため、ブログで勝手に大反論したいと思います。この時期に出版されるとか気分悪いですね。投資家の皆様にもご心配をおかけしました。
大反論①
まずダイヤモンド社のこの分析は弊社の去年末の決算数字をもとに分析をしております。現状は今期に大きく変貌をとげつつあり、１Qでは全セグメントにおいて黒字を達成しております。また増資を行いましたので、自己資本の拡充も行っております。
大反論②
去年の赤字の原因はカジノゲーミングシステムや新サービスのシステム開発費・事業撤退やリスク資産の減損等があげられます。なので開発した数々のシステムには今期のBSには一切資産計上されていません。よってシステム販売が進むと販売価格のおおよそが粗利になります。
大反論③
今期は数々の大規模なシステム開発が終わりましたので販売管理費が大きく下がると思います。
大反論④
時流に合ったシステム（カジノゲーミングシステム・顔認証によるKYCのためのシステム・クラウドファンディングシステム・スマートメーターシステム カジノ向け暗号資産等を）を保有していますので販売が進めば高利益商品となります。
大反論⑤
システム・ゲーム開発事業の他、再生可能エネルギー事業の仕入れ販売済み案件において、電力会社との連携が下半期に集中しているため下半期がメインとなります。
大反論⑥
今期の決算で黒字化を達成すれば、監査法人と継続前提の重要事象を外す交渉ができます。
よって前期の数字だけで判断せずに、赤字の内容を確認してほしかったです。目に見えない多くの資産価値あるシステムを保有していることを説明し反論したかったです。
以上です。
ピクセルカンパニーズに人生オールイン中です
まず1Qの決算について。
ピクセルカンパニーズグループは全セグメント全て黒字を達成しました。
まずピクセルソリューションズ
金融機関向けの業務改善ソリューションがクライアントからの検収が終わり仕掛りが売上計上できたことが黒字要因です。
システム改善や新元号対応を急ぐ金融機関からの需要旺盛の受託事業です。
大企業からの検収は大企業の予算の関係もあり、検収が遅くなるていうのがまちまち起こります。
金融機関担当者の皆様！なんとか検収を急いでくれると嬉しいです！
法改正により 引き合いが多くなってきているサービスはスマートデタックスと言われるKYCを行うための本人確認 顔認証システムです。弊社はスマホでパスポートや運転免許証等のIDを読み込み、スマホで撮影した自分の顔写真とを比較し、適合率を出すシステムを保有しております。このシステムは 銀行証券保険FX仮想通貨などの金融機関の口座開設に応用すると 金融機関の口座開設に使うバックヤードのコストを削減することが可能になりますし、ユーザーが早く口座を開設できる利便性に貢献します。もちろん金融機関だけではなく、個人認証が必要なサービス全般に応用できます。例えば免税店やインバウンド需要のあるホテルの予約等です。いまこのシステムを各業界に販売を始めています。
次にピクセルエステートは太陽光発電所の販売事業は、今期中に電力会社と連携できる物件を中心に仕入れています！
基本は連携月に売上計上されるため販売契約が完了していたとしても、電力が開通した時に売上計上されます。なので売上計上時期のの見通しが立てやすい事業になります。
今期連携物件を引き続き仕入れていきたいと思います。
もちろん e-Sports事業も粛々と準備を進めています！e-Sportsができる場所を用意する事業になるので、弊社では不動産を扱うピクセルエステートでの事業として行っていますが、システムもゲームも必要な事業になりますので、ピクセルソリューションやゲームセクションも連動します。要は全社で行うことになるでしょう。タイミングを見計らって具体的な内容を発表していきたいと思います。
最後にLT GAME JAPAN
カジノ向けスロットマシンの開発販売や受託です。事業を初めて1Qで初めて売上計上することができました。
今まで開発にバンダイナムコ様との共同事業TEKKENの3タイトル（パンダ アスカ ヘイハチ）BMM検査完了及びDICJ通過後 販売開始になります。自社単独のタイトルではないのでバンダイナムコ様との調整後の発表になると思います。
自社タイトルよりやはり知名度が高い分 問い合わせが多いです。コンテンツ力の違いを正直感じます。さすがTEKKEN...です。
TEKKENに続き、各企業が保有するIPやゲームに弊社の保有するPCP （ピクセルカジノプラットフォーム）を組み合わせれば、短期間 低コストでスロットマシンの開発ができます。
日本国内企業向けにPCPの販売及び受託事業も進めております。世界のカジノを日本のコンテンツで溢れさせたいです。
以前も説明させていただきましたが 大きな開発コストは既に計上済みですので、開発コストが今後大幅に下がっていくでしょう。これからは営業販売戦略が重要になります。今期中に追加の受注を目指しています！
最近九州長崎IRフォーラムに公明党の遠山清彦先生のご招待で参加させていただきました。政権与党の大臣や地元衆議院議員や国内外の経済界のメンバーも多く参加してました。数年後に控える日本IR。現場にいて、IR法案も施行され皆さま準備を着々と進めていますね。数年後日本IRに存在感を出せるピクセルカンパニーズでありたいと思います。
今年で私がピクセルカンパニーズの代表について5年。この5年数多くの危機を乗り越えて今年を迎えられています。過去の話もそろそろするべきか 将来の話だけをしていこうかと思慮するとこではありますが、結論からいうと 黒字を達成できたのは 紛れもなく株主様のおかげです！
現状の株価は不甲斐なく申し訳ありません。ですが！！！
中長期的に企業を成長させる夢を忘れない経営を行っていきたいと思います。
変わらず私はピクセルカンパニーズに人生オールインしてます！
胸を張って株主や自分や社員の家族に 私達がピクセルカンパニーズだと言える会社にしていきます！
これからもご支援のほど宜しくお願いします。
補足
NEVULAがシンガポールのコインニールに上場しました。時価総額約100億円 その40パーセントを保有しております。まだ出来高が少ないのと汎用性がないので売却しておりませんが 個人的にこれを解決するソリューションはオンラインカジノ系のDappsの開発。そしてそれを誰と行って拡張していくか。だと思います。
株主総会を終えて
株主総会も無事に終わりました。今期も代表に再度、任命いただき株主の皆様ありがとうございます。
開示済みの株主説明会の資料です。
https://pixel-cz.co.jp/wp/wp-content/uploads/2019/03/5d7c40b555926339d010003d49107c18.pdf
ポイントは今期黒字化に向けての施策の要点とグループの現状を説明しております。
要約すると ３つのの事業セグメントで営業推進し黒字化を達成すること。プラットフォーム完成にともなう開発コストの大幅削減。事業投資のステージから成長ステージに移行時期であること。てことです。
ピクセルカジノプラットフォーム（PCP）を営業しておりますが、やはり興味をもたれます。日本国内でIRが誕生するのを数年後に控え、多くの企業が準備を始める年になるでしょう。日本にカジノができる前に海外でテストや実績を作らないと、間に合いませんよね。ゲームメーカーやパチスロメーカー、パチンコ店経営者、IPコンテンツホルダーの皆様ぜひとも巨額投資を必要としないPCPのご利用をお勧めいたします。すでにセガサミー コナミ ユニバーサルのような企業は着々と準備を進めています。急ぎましょう！
今年一年はPCPご利用のバンダイナムコ様のような提携先を拡大する営業に注力していきます。株主、ステークホルダーの皆様今年も宜しくお願い致します。
国内のe-Sportsについての所感
サッカーも野球もスタジアムがまず、ありますよね。e-Sportsも海外には、スタジアムがどんどん作られています。中国で六本木ヒルズのような商業施設ができる時最初からe-Sportsスタジアムが併設され、韓国から優秀なe-Sports事業関係者が高額の給与で引き抜きされてる状況です。
日本も世界に劣らない場所を提供できる仕組みを作ることが大事かな。e-Sports会場が常設されていて且つ日本の面白いコンテンツが集結している場所をまず作ればいいと思います。場所がなければ協会とかできたとしても、各ゲームメーカーの思惑はそれぞれ違うわけでバラバラになるでしょう。
東京や大阪の、ど真ん中でやる必要もなく、１時間以内のアクセスがあればよい。放送機能がついてればよく、都心だと採算合わないか小さいライブハウス並しかできない。
各コンテンツホルダーが自分達をを表現できてファンが集まりスターが生まれる場所 世界と比べるとこれが日本にはまず必要だと思うな。
小中学生の頃Jリーグが開幕して千葉市にいたから父や友達とJEFユナイテッドのドイツ代表だったリトバルスキーを電車で市原の五井まで心わくわくしながら見に行ったのが懐かしい。新設しなくてもe-Sportsに使えそうな大きな場所、あると思うけど。e-Sportsやゲームコンテンツの力で人の導線つくれると思うし、使われてない場所の活性化にも繋がる。ヲタクは日本経済を救うと思います。
韓国ソウル OGN e-stadium ここはカンナムから車で30-40分くらい
